【栃木県の空き家バンク一覧】空き家バンクで町家・古民家を探す

都市圏から離れて地方や田舎でで過ごしたい、移住してみたい。古民家や町家をリノベーションして自分なりの暮らしを楽しみたい。

そんな時には、空き家の売り手と借り手を仲介してくれるサービス「空き家バンク（空き家情報バンク）」がおすすめです。今回は栃木県の空き家バンクをご紹介します。

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空き家バンクを探す前に、栃木県の特徴をご紹介

14市11町からなる栃木県。東京から1時間ちょっととアクセスの近さも魅力的の街です。

世界遺産に登録された日光の社寺に代表される優れた歴史文化、四季折々の美しい自然、豊富な温泉、いちごや和牛、湯波（ゆば）などの多彩な特産物、益子焼などの伝統工芸品、さらには各地に根付いている伝統芸能など魅力的な資源に恵まれ、毎年、県内外の多くの方々でにぎわっています。

県のほぼ真ん中に餃子でも有名な宇都宮市を含む「県央エリア」、北西部には観光地として人気がある日光や那須などの「県北エリア」、そして小山市や佐野市などの「県南エリア」に分けられることが多いです。「県北エリア」は日光連山などの山々があり、「県央エリア」「県南エリア」は関東平野の北部に位置し、市街化が進んでいます。

気候は東日本型。冬の朝は寒さが厳しく、1日の最高と最低の気温の差が大きいこと、夏は雷の発生が多く、冬は空っ風が吹くのが特徴です。

空き家バンクを利用するにあたっても、上記の特徴を理解しておけば、気になる自治体を選びやすいのではないでしょうか。

栃木県の空き家バンク一覧

栃木県の空き家バンクは下記の通りです。

栃木県の近隣の空き家バンクについてもまとめました！

近隣エリアで、古民家をはじめとした物件を紹介してくれる空き家バンクについてもまとめてみました。

こちらも参考にしてみてください。

空き家バンク利用上の注意

空き家バンクの利用にあたって意識しおきたいことをまとめてみました。

生活環境が自分に合っているとは限らない

空き家を手放すからにはそれなりの理由があることが考えられます。

例えば下記のようなパターンが考えられます。

• 交通の便が良くない
• 生活に必要な施設（スーパーや病院など）が近郊にない
• 学校や役所などが近郊にない

上記のように施設に関連するものもあれば、その地域の特徴やコミュニティになじめるかどうかも重要です。物件の購入を決める前や入居前には、必ず現地で内部や周辺環境を確認しておきましょう。

空き家期間が長い古民家だと、物件に問題がある可能性も

空き家物件自体に問題がある可能性があります。

修繕などで費用が想像以上に発生する可能性と、建て替えや売却ができない物件です。

修繕などで費用が想像以上に発生する可能性

空き家になって人が生活しなくなると、どうしてもいたみやすくなってしまいます。

リノベーションによる修繕を前提に物件を探されている方も多いと思いますが、予想以上に修繕費がかかる可能性があることを考慮しておく必要があります。残置物の撤去が発生することも多いため、ここにも費用が発生します。

建て替えや売却ができない古民家も

建て替えができないパターンは、接道義務をみたいしていないなど再建築不可物件である物件。

こちらは、再建築不可物件を魅力的な物件へ”リノベーション”する、接道義務を満たす土地にするなど、事前に理解しておくことで、「固定資産税や都市計画税が安い」「相続対策に有利」などのメリットを教示することが可能です。

売却ができない物件は僻地で買い手がいないパターン、事故物件などで買い手が見つからないパターンなどがあります。この辺りも把握しておくとよさそうです。

所有者と直接交渉する必要があるものも

空き家バンクが不動産会社を介して契約できる仕組みを作っていることもありますが、

そうでないパターンが多く所有者と直接交渉する必要があります。

空き家バンクを運営しているのは自治体です。営利目的ではないため、契約や仲介に関与していません。所有者と直接交渉する必要があることを理解しておきましょう。心配であれば現地の不動産会社に間に入ってもらうことも可能です。

無料譲渡の場合の古民家にかかる費用を知っておきましょう

無料で空き家を譲ってもらっても、取得するためにはさまざまな税金などの支払いが必要です。

空き家バンクで手に入れた古民家を自身の名義にするために必要な費用を確認して、資金計画を立てましょう。

購入した物件の所有権を公的に証明する「登記費用」

「不動産登記」は義務化されていないため、対応しない方も。

しかし、物件の悪用や所有権の争いといったトラブルを防ぐために、古民家を無償で取得した場合でも、登記の手続きを行うことを強くおすすめします。

かかるのは下記の金額。

空き家バンクで取得した古民家にかかる税金

不動産の無償譲渡では、譲る側と譲られる側にそれぞれ課せられる税金が異なります。

これらの税金は、譲渡が個人間で行われる場合と法人間で行われる場合によっても異なるので、具体的には上記の4つのパターンに分けて確認しましょう。

これらの税金の詳細や手続きについては、税理士などの専門家に相談することをおすすめします。

正確な情報を得て、適切に対応することで、不要な税負担を避けることができます。